【仮想通貨】そんなハズじゃなかった…と泣く前に知っておくべき事【送金編】

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投資ブームというのか投機ブームというのか、昨年末の高値から底を探る動きへと値動きは落ちついてきたものの依然として毎日のように「仮想通貨投資」の話しがニュースや雑誌などで語られている。
株やFXなど既存の投資を経験してきたトレーダーでさえハマってしまう仮想通貨の落とし穴に思いがけずハマらぬよう、特に初心者の方には知っておいて欲しい事柄を挙げて行こうと思う。

改ざん不可能な分散台帳のブロックチェーン技術

ビットコインは改ざん不可能な分散台帳であるブロックチェーン技術によって非中央集権的に成り立つ革新的なものである。と、ビットコインの説明を読むと度々出てくるフレーズだ。

ブロックチェーン技術については詳しい解説書に譲るとして、非中央集権で改ざん不可能という言葉の裏にある落とし穴を知って欲しい。
結論から言うと「ミスって送金しても取り消し不可能で、誰にも修正は出来ない。」というものだ。改ざん不可能という事は覆される事が無いという安全性を担保する面もあるが、逆にミスであろうが修正をするなんて事は不可能なのだ。

「送金のアドレス間違って送ったからビットコイン返してってゆってるのに取引所が返してくんないんだけど!!!取引所にパクられた!!!つら」

実際にあった話である。ミスった事がある人にしかわからないサーッと血の気が引いて頭が真っ白になるあの感覚…一生知りたくない感覚である。。。当然ではあるが、一応注釈を入れておくと取引所がパクった訳ではなくそのユーザーが指定したアドレスに送られただけである。そう、その間違ったアドレスにね!

送金ミスはユーザー責任

「実は私もあの会社の被害者なんです!」――。斎藤一樹さん(36歳、仮名)は、自分の身に起きたトラブルに憤りを隠さない。斎藤さんのいう「あの会社」とは、1月26日に当時のレートで約580億円にも上る仮想通貨の流出事件を起こした、大手取引所のコインチェックだ。

コインチェックのXEM流出事件が起こった直後に出てきた記事で、被害者を名乗っているものの、むしろ加害者的な部分がある。仮想通貨の取引所ではユーザー1人1人にそのコインの入金用アドレスが用意されている。(一部、NEMやXRP等の1つのアドレスでメッセージやTagでユーザーを識別するコインも存在する)

基本的に、入金用アドレス以外に送った場合(今回の場合はコインチェックのホットウォレットと呼ばれるウォレットのアドレス)は返金されて当然だと考えると非常に痛い目を見る事になる。
何故なら、仮想通貨の取引所にはKYC(ユーザーの本人確認)やマネーロンダリング防止策を徹底して講じるよう義務付けられている。したがって、ユーザーに対し付与されるアドレスはそのユーザーのものであると取引所が認識しているからそこに送金があればユーザーの残高として反映する事が出来る仕組みであるが、この事例ではユーザーが個人的に用意したウォレットから直接コインチェックのウォレットに送金しており、コインチェック側からすればこのユーザーが自分の物だといくら言おうが真偽は分かり得ず、そもそも入金用アドレスに送金すれば良いものを何故直接コインチェックのウォレットに送金したのかマネロン防止の観点から徹底的に疑ってかからねばならないのだ。

簡単に認めてしまえば、仮にAというユーザーが違法物品の提供を受ける対価にBというユーザーにコイン入りのウォレットを渡すことで支払いに代えた場合、ロンダリングが可能になってしまいコインチェックとしてはそもそもの出金したユーザーが誰でそのユーザーのウォレットであるとしたアドレスから他のアドレスに送金されるなどしていないか等を徹底的に精査したうえでコインの所有者が変わっていないか、マネーロンダリングが疑われる取引がないかを全て否定出来る状態にしなければならない。

この様に真実はたかだかアドレスをミスっただけ。ではあるが、それが真実であると結論付ける作業が必要になり、時間やコストを浪費する事になる。
とにもかくにも「ミスったら終わり」だ。

まとめ

  • ミスったからやっぱナシは無理。
  • 知らなかったからやっぱナシも無理。

初めてのアドレスや高額の送金を行う際は、一度少額でテスト送金をしてみよう。送金手数料が高くてもったいない気がするけれど全額を失うリスクを考えると安いものだ。取引所によっては送金先のアドレスを登録する事が出来るようになっている。この機能を使うことでアドレスミスを防げるので活用しよう。しかし、稀に取引所の入金アドレスが変更される場合があるので、念の為に毎度確認おこう。

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